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マーリンアームズ株式会社

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会社概要

名称
　マーリンアームズ株式会社
所在地
　東京都武蔵野市
資本金
　800万円
主要業務
　書籍の執筆・翻訳・出版（コンピュータ、心理学、ノンフィクション、図鑑等） —— 著・訳書一覧
　辞書サイトDictJuggler.net（辞遊人）の運営
　プログラミング講座の運営
　機械翻訳など自然言語処理関連システムの開発

沿革

　1993年１月　有限会社ワードハウス（1989年3月設立）の業務を引き継ぐ形で設立。資本金1000万円
　2004年４月　資本金1300万円に増資
　2005年２月　株式会社DHC教育事業部（現文化事業部）と共同でDHC-オンライン講座を開始
　2005年４月　資本金3450万円に増資
　2005年10月　自社開発ソフトウェアDictJuggler発売
　2007年３月　文章に携わる人のための辞書・検索サイト DictJuggler.net 開設
　2015年10月　資本金を800万円に減資

主要取引先

　株式会社オライリー・ジャパン
　株式会社インプレス
　株式会社現代企画室
　株式会社BNN
　株式会社翔泳社
　株式会社KADOKAWA

役員

　武舎広幸（代表取締役）
　武舎るみ（代表取締役）

代表取締役社長　武舎広幸（むしゃ・ひろゆき）略歴

国際基督教大学教養学部理学科、山梨大学大学院工学研究科計算機科学専攻修士課程終了後、リソースシェアリング株式会社にてワークステーション用英日自動翻訳システムの開発に従事。その後、大学に戻り、東京工業大学大学院理工学研究科情報科学専攻博士後期課程修了。博士課程在学中に米国オハイオ州立大学大学院、ペンシルベニア州カーネギーメロン大学（機械翻訳センター客員研究員）に合計約１年半留学。

博士課程修了後、独立し有限会社ワードハウス設立。その後、マーリンアームズ株式会社設立。 自動翻訳システムなど翻訳関連のソフトウェアおよび辞書の開発，主にコンピュータ関連の単行本（技術書およびノンフィクション等）の翻訳等を担当。

途中、株式会社ノヴァアジアおよび株式会社ノヴァ（現在合併して株式会社クロスランゲージに改称）、および韓国クリックキュー株式会社の取締役を兼任。英→日、日→英、英→中、英→韓の翻訳ソフトの開発のプロジェクトマネージャを務める

2002年から2004年には独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の未踏ソフトウェア創造事業に採択され，次世代の機械翻訳システムの開発に従事

プライバシーポリシー

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広告以外の個人情報保護指針

マーリンアームズ株式会社は個人情報に関する保護指針を以下のとおりと定めます。
また、個人情報保護管理の社内の仕組み（コンプライアンス・プログラム）を遵守し、お客様の信頼にお答えできるサービスを提供してまいります。

個人情報保護方針
第１条　適切な個人情報の収集と利用
当社は適法な手段により、収集目的を明確にした上で、目的の範囲内に限り、本人同意の上、個人情報を収集します。
また、個人情報の利用は、本人の同意を得た収集目的から逸脱しない範囲とします。
※個人情報とは、氏名、住所、会社名、メールアドレスなど個人を特定できる情報を指します。

第２条　個人情報の適正な管理と保護
個人情報の管理は、厳重に行うこととし、お客さまにご承諾いただいた場合を除き、第三者に対しデータを開示・提供することはいたしません。また個人情報に関する不正アクセス、紛失、破壊、改ざん、漏洩を防ぐための適切な予防および是正処置を行います。

第３条　法令、社内規定等の遵守
当社は、当社が保有する個人情報に関して適用される法令およびその他の規範を遵守いたします。

第４条　個人情報保護管理体制および仕組みの継続的改善
当社では、個人情報保護に関する管理の体制と仕組みについて継続的改善を実施いたします。

第５条　本人からの問い合わせ
当社は、本人からの個人情報の取扱いに関する問い合わせには、合理的な範囲で速やかに対応致します。
■個人情報お問い合わせ窓口
マーリンアームズ株式会社　個人情報担当　電話番号はこちらのページからお尋ねください。

個人情報の取扱について
1)利用者が、問い合わせフォームで入力された氏名、メールアドレス及びその他の個人情報については、以下の目的のために利用することがあります。
a)お問い合わせについてのご回答などのやり取り。
b)お問い合わせ頂いたサービスまたは製品等に関するご案内
2)弊社では、前項（利用目的）を実現するために、秘密保持契約を締結した上で代行業者等に個人情報を開示する可能性がありますが、2009年4月現在代行業者等への依頼は行っておりません。
3)利用者は、弊社に対して、本人の個人情報について、開示を請求することができます。ただし、以下の場合は、個人情報を開示できない場合があります。
a)本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
b)当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
c)他の法令に違反することとなる場合
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更新日：2017年7月14日